日本の厚生労働省が、現行のファイザーの遺伝子ワクチンについて、添付文書に追加の注意書きをしたことが話題となっています（『Japan Places Warning on COVID ‘Vaccines』The Exposé, DECEMBER 12, 2021）。

 

これは2021年12月3日にファイザーの遺伝子ワクチンの添付文書において、重大な副反応の箇所に「心筋炎、心嚢炎」が追加されたことを意味しているものを思われます（https://www.info.pmda.go.jp/kaiteip/20211203A002/01.pdf）。

 

この文書を見ると、「接種開始後の国内副反応疑い報告における心筋炎、心膜炎の報告率と、国内の医療情報データベースを用いて算出した一般集団から推測される心筋炎、心膜炎の発現率とを比較したところ、

初回免疫として本剤2回接種後の若年男性で頻度が高いことが示唆された。」とあります。

 

すでに当局に上がる日本国内の心筋炎、心膜炎の報告数（2021年11月14日の時点）では、１０〜19歳および20歳代の男性において、100万回の接種あたりの心筋炎、心膜炎発症例は、

 

・モデナ：81.79 例（10〜19歳）、48.76例（20歳代）

・ファイザー：15.66 例（10〜19歳）、13.32例（20歳代）

 

であったとしています（『Health ministry warns of vaccine’s side effects』NHK World-Japan, Dec. 4,2021）。

 

もちろん、これらの数は氷山の一角であることは言うまでもありません。

 

 

海外の研究でも、１０〜20歳代の男性に心筋炎、心膜炎が頻発することは繰り返し報告されています（Clinical Presentation and Outcomes of Myocarditis Post mRNA Vaccination: A Meta-Analysis and Systematic Review. Cureus 13(11): e19240. DOI 10.7759/cureus.19240）。

 

もっとも海外のメディアが注目して取り上げているのが、日本の遺伝子ワクチン接種に関する本人の同意や差別についての見解です。

厚生労働省のワクチン接種の情報提供資材にある「新型コロナワクチン接種のお知らせ」には、以下の文章が確かに記載されています。

 

「ワクチンを’受ける際には、感染症予防の効果と副反応のリスクの双方について、正しい知識を持っていただいた上で、ご本人の意思に基づいて接種を判断していただきますようにお願いします。受ける方の同意なく、接種が行われることはありません。

 

職場や周りの方などに接種を強制したり、接種を受けていない人に対して差別的な対応をすることはあってはなりません。」

 

 

また　2021年12月10日時点の新型コロナウイルス感染症に係る予防接種の実施に関する職域接種向け手引き（第 5.0 版）においても、

 

「一人ひとりが接種を受けるかどうかを自ら決定するという考え方に基づき、接種に当たっては、本人の意思を確認するとともに、接種を強制することがないよう留意すること」

 

という文章が記載されています。

 

 

当たり前のことが書いてあるだけなのですが、シンガポールなどの国では、ワクチン未接種者には直々に当局から毎日のように、「遺伝子ワクチン早く接種するように」という電話がかかってくることと比較すると、日本はまだ穏やかな国なのかと思います（一部に狂気の専門家たちが暴走していますが・・・・）。

 

しかし、これだけワクチンパスポートの概念が行き渡れば、あとはデジタル通貨で私たちを管理するフェーズに移っていくはずなので、もう強制遺伝子ワクチンに拘泥する必要は以前ほどなくなったのではないでしょうか。

 

人口削減は、地震、飲料水、食べ物や医薬品など他の方法でも十分に達成できるはずですから、もうそろそろファウチ君（medical technocrat）のお役目御免となるでしょう。

 

これから、日本は遺伝子ワクチンよりも地震などの“人災”に備えなければいけないかも知れません。