『仕事をとるか、遺伝子注射を拒否するのか?』

 

とうとう米国のテキサス州ヒューストンの病院(Houston Methodist Hospital)のスタッフ117名の連名で、経営側の遺伝子注射強制接種に対して州裁判所にて訴訟を起こしました(『Texas Hospital Sued by 117 Employees For Requiring COVID Vaccine to Work』Newsweek , 5/28/21)。

病院側がスタッフに対して、遺伝子注射なしでは辞職させるという強制に反対したものです。

 

会社が社員にまだ実験段階の人体実験を辞職と引き換えに公に強制するのは、米国でも初めての事例ということになっています(他の会社は事実上の強制に追い込んでいます)。

 

訴状は、「実験段階のワクチンの強制はニュルンベルグ綱領違反である」という至極真っ当なものです。

 

ニュージーランドの最高裁でも、ファイザーの遺伝子注射の実験的使用について、ニュルンベルグ綱領違反と審議されています(『COVID-19: Government to urgently change law after High Court ruling on Pfizer vaccine rollout legality』Newshub, 18/05/2021)。全国民に強制接種するのは違法であることから、政府が議会を通じて法律の改正に急いでいるようです。

 

ちなみに、遺伝子注射だけでなく、マスク、PCRや抗原検査も緊急使用が認められているだけですので、法的にも強制などできないことを知っておいて下さい。

 

前述した病院では、2009年以来、季節性インフルエンザワクチンを接種しないスタッフはクビにしています。

米国の労働省の「労働安全衛生局(The federal Occupational Safety and Health Administration (OSHA))」は、自身のwebページ(Q&A)の中で、「雇用者に遺伝子注射を強制(接種しない場合は解雇)した場合、それによって障害で出た場合の責任を問われる」としていました。

 

しかし、2021年5月28日に急にそれを180°転換する変更を行なっています(https://www.osha.gov/coronavirus/faqs#vaccine)。

 

これで会社側は遺伝子注射強制を益々加速させることでしょう。

ちなみに、この病院に対して訴訟を起こした人たちは、全体のスタッフの1%程度です。

 

残りの99%は、保身のために遺伝子注射接種を受け入れています。

米国でこの数字(1%)ですから、日本はさらにその100倍は、遺伝子注射に反対する人は少ないでしょう。

 

自分やその子孫まで悪影響が出る遺伝子注射を受け入れまでして死守する現代社会システムの仕事などあるのでしょうか?

「今だけ、自分だけ、金だけ」だけでは、これからの全体主義世界では生き残れないことを遺伝子注射の中長期副作用が教えてくれるでしょう(^_−)−☆。

 

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