Book

『ジレンマに陥る世界保健機構(WHO)』

皆さん、世界保健機構(WHO)のは何だか変に感じませんか?

世界保健機構(WHO)のテドロス(Tedros)事務総長(the Director-General of the UN World Health Organization (WHO)  )の開き直りが欧米でも話題になっています。

中国共産党との癒着と世界の富裕層(権力者)の両方におもねる(へつらう)“男芸者”ぶりが日本の政治家並みだと失笑を買っているのです。

その両方のご機嫌を伺うために、国連(第二次世界大戦の戦勝国に過ぎない)の部分機関である世界保健機構(WHO)は現在、ジレンマに陥っています。

そのジレンマは、こういうことです。

●まずパンデミックを創設して、ワクチンを売り捌かなければならない

しかし、早々に「パンデミック宣言」を行うと、自分を育ててくれた中国共産党へのダメージとある問題を引き起こす・・・・・・

その問題とは、世界銀行が2017年7月に設立した通称「パンデミック債(Pandemic Emergency Financing Facility Bonds)」のことです。

これは、富裕層に呼びかけて、投資を募り、高い利回り(7~11%)を約束した債権。

総額$425 millionです。

そりゃ、タンス預金や銀行のマイナス金利より、遥かに魅力的な投資商品です。

ただし、2020年7月15日までに、世界保健機構(WHO)に「パンデミック」宣言をしない限りにおいてです。

2020年7月15日までに、世界保健機構(WHO)に「パンデミック」宣言すると、その投資金額は、防疫・医療設備が整っていない地域に投資されることになっているのです。

つまり、テドロスが7月15日までに我慢しきれずに「パンデミック」宣言すれば、富裕層の投資金額はパーになるのです。

しかし、イタリアやイランで感染率がやや高まっている(新型コロナウイルス感染症とは関係ありませんが・・・)ものの、世界全体で新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の勢いがしぼみ始めています(当然です😊)。

そうすると、ワクチンを強制接種させるという当初の目的の達成が難しくなります。

このジレンマに陥っているのです。

あとはマスコミ頼りしかありません。

検査パンデミック(私の造語です(^ ^))やマスコミパンデミックで、火が消えない様にある程度は煽らせることが最善策となるのです。

だから、これほど毎日分かりやすい”煽り”記事、YOUTUBEやブログばかりが、皆さんの目につく様にセットされているのです😊(例え、イタリアの様に感染率が高まっても、それは新型コロナウイルス(SARS-COV-2)ではなく、別物が原因)。

そして最大に火を燃え盛らせるのは、7月15日以降。

これでテドロスに与えられた任務は終わりとなります。

このシナリオで最も懸念されるのは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が春に入って急速に勢いを落としてしまうことです。

その場合は、投資家には別のメリットを与えて(ビッグファーマの株を優先購入)、7月15日以前にパンデミック宣言を出すでしょう(パンデミック債の総額も大した金額ではない)。

それまでは、世界保健機構(WHO)の綱渡りが続きますので、こちらも注視していきましょう。

 

関連記事

  1. 『ジョーンズ氏のプランテーション(奴隷牧場):私たちの現実社会』

  2. 『人工肉「Quorn(クォーン)」は本当にヘルシーか?』

  3. 『睡眠は必要ない???』

  4. 『ワクチン接種後にはがん検診を行ってはいけない理由』

  5. 『音楽の持つ力~未熟児の脳機能障害は、音楽で改善する』

  6. 『5-11歳の子供への遺伝子ワクチン:1人救うのに117人の命が失われ…

  7. 『ショ糖で脳が破壊される??』

  8. 『脂肪分解パラドックス!』