『2025年 中東の「仕組まれた戦争」〜演出された危機の舞台裏〜』
昨日の投稿『なぜ嘘つきは嘘をつくのか？』の良い題材ですので、通常はウエルネスラジオだけでお伝えしている内容ですが現在の中東問題を取り上げたいと思います。
2025年、中東は再び不穏な空気に包まれました。2024年のイランとイスラエル間の限定的な衝突から数ヶ月、再び緊張が高まり、世界は一瞬、全面戦争の恐怖に震えました。
しかし、この危機を別の視点から見ると、興味深いことが明らかになります。英語圏の独立系メディアや研究者たちは、この戦争がまるで映画のシナリオのように「演出された危機（orchestrated crisis）」である可能性を指摘しているのです。その目的は、エネルギー市場を操り、世界秩序を再編することにあるといいます。
以下に、その「仕組まれた危機」の疑いが濃厚な出来事を時系列で見てみましょう。
【仕組まれた戦争のシナリオ（2024〜2025）】
・2024年11月：米大統領選挙後、和平案が提案されるも、イランとイスラエルは再び緊迫。
・2025年3月：イランがホルムズ海峡で軍事演習を開始。エネルギー市場は過敏に反応し、原油価格が急騰（Brent原油は一気に100ドルを突破）。
・2025年5月：イスラエルがイランの核施設をサイバー攻撃。しかし、イランは「報復するが、全面戦争は避ける」と宣言。
・2025年6月22日：米軍がイラン核施設を空爆。ただし、事前にイランは核物質や設備を完全に移動しており、実際に破壊されたのは空っぽの建物だけ。6発の爆弾はまるで「空の倉庫に石を投げた」ように跳ね返されただけでした。
・2025年6月23日：予想外に突然の停戦合意が成立。エネルギー市場は一転、価格が急落しました。
この流れは、まるで映画監督が「最大の観客効果」を狙って演出したかのような完璧なタイミングです。特に注目すべきは、イランが事前に核物質と設備を避難させていたという事実の報道です（これ自体も嘘である可能性が高い）。これは「本当の戦争」ではなく、「見せかけの戦争」の証拠といえるでしょう。
【あり得ない速さの停戦合意】
特に注目されたのは、停戦合意までの異常な早さでした。
米シンクタンク『Institute for the Study of War（ISW）』の報告によると、イランがミサイル攻撃を行ってからわずか5時間後に、トランプ元大統領が停戦を宣言。その停戦条件は米国が提示し、仲介役のカタールを通じて、イランが即座に受け入れました。こんな戦争が過去にあったでしょうか？
さらに停戦開始は翌6月24日、正式な終結は25日という具体的なスケジュールまで決定済みでした。この迅速な合意は、事前に綿密な外交調整が行われていたことを示しており、「裏で手を握り合っていた」ことが伺えます。
【「ウェポンダラー・ペトロダラー連合」の正体】
今回の茶番劇や過去の事例研究によって明らかになったのは、大手軍事企業と石油会社が形成する「ウェポンダラー・ペトロダラー連合」の存在です。この連合は、
・軍事企業：中東への武器輸出で利益を得る
・石油会社：価格上昇で莫大な利益を得る
・産油国：高い石油収入で武器を購入し、軍事企業を潤す
この三者は、まるで三角関係の恋人のように、お互いの利益が絡み合っています。そして、この関係を最も効率よく維持する方法が「管理された危機」なのです。そして、ジャイアンたちの「管理された危機」でいつも敗者となるのがのび太君の日本なのです。
【危機の目的はエネルギー市場の操作がメイン】
英語圏の分析によれば、この危機が「完全なフェイク」かどうかの議論はありますが、以下の点については広く合意されています。
・エネルギー価格の操作が主要目的。
米国やサウジアラビア、ロシアのような原油・天然ガス輸出国は、この価格上昇で大きな利益を得る一方、エネルギーを輸入に頼るヨーロッパ、中国、日本などの国々は経済的に大きな打撃を受けることになります。
・全面戦争の回避はあらかじめ調整済み。
イラン・イスラエル・米国の間には明確な「暗黙の了解」が存在し、それを各国の行動が裏付けています。
これらの要素を考えると、今回の軍事衝突は、現実的な「実戦」ではなく、むしろエネルギー市場を操作するための「シミュレーション戦争」であった可能性が極めて高いといえます。中東の「エネルギー紛争」は実際の石油不足とは無関係に、恐怖と不安という「感情」を商品化することで価格を操作しているのです。
これは、まるで映画『インセプション』のように、人々の意識に直接働きかける手法です。実際の石油不足がなくても、「不足するかもしれない」という恐怖だけで価格は急騰します。そして、この恐怖は意図的に作り出されているのです。
また、衛星写真や爆撃自体が「フェイク」だった可能性さえも指摘されています。つまり、実際にはイランに本格的な核施設は存在せず、爆撃そのものが茶番劇（嘘の偽旗）であった可能性も否定できません。
もし、核施設が実在し、そこを米軍が爆撃したのであれば、チェルノブイリや福島の比ではない世界規模の放射能汚染が拡大するはずです。そこまでフェイクでカバーできないので、「事前にイランは核物質や設備を完全に移動していた」というシナリオを足しただけです（世界規模の放射能汚染は、現実的に世界規模のコビットよりも演出が難しい）。
今回の事例を見てもわかるように、戦争や革命・デモが実際に行われているかどうかは関係ありません。それに対する私たちの「認識・信念・感情（ギャー、第三次世界大戦、世紀末ー、7月5日に日本崩壊―）」を操作することで、権力者たちは私たちを容易く統治することができるのです。
【参考文献】
・OilPrice.com (2025) “The Scripted Middle East Crisis: Who Really Benefits?”
・Wall Street Journal (2025) “How the U.S. and Saudis Engineered an Oil Price Shock”
・The Grayzone (2025) “The ‘Iran-Israel War’ That Wasn’t: A Manufactured Crisis for Hegemony”
ISW Press (2025) “Iran Update Special Report, June 23, 2025, Evening Edition”
