トヨタの御曹司さんの発言が欧米でも取り沙汰されています。

 

 

 

「車産業のサイレント・マジョリティー（積極的な発言行為をしない一般大衆）は、未来の自動車を電気だけに頼ることに疑問を持っている」という内容です(『‘Silent majority’ of car industry is concerned about electric vehicles』 The Telegraph, 19 December 2022)。

 

サイレント・マジョリティーという言葉も久しく使用されていませんが、これは現代人の知性や良識が劣化の一途を辿っているからです（大衆が権力が怖くて黙っているのではなく、すでに洗脳されている(^_−)−☆）。

 

この御曹司さんの発言は、トヨタが水素燃料の開発に力を注いでいることとは別に、現実的な問題としての提起があります。

電気のバッテリーではリチウム電池が使用されています。

 

このリチウムのコストは、すでにこのインフレで2020年と比較しても、現在13倍に跳ね上がっています。

 

これは電気自動車の販売コストに転嫁されますから、いくら税金で補填しても、益々貧しくなっている一般庶民にとって、電気自動車は購入できない代物になりつつあります。

 

またリチウムを精錬する技術が中国に独占されていることも不安要因です（『Government backs British start-up vying to break China’s battery stranglehold』The Telegraph, 28 June 2022）。

 

過去記事でもお伝えしたように、♨️権力者たちが、私たち大衆に押し付けた「ネット　ゼロ」政策の柱となる電気自動車は、現行の技術では現実的に世界の標準となることはあり得ません。

 

 

たかだか、スマートシティの狭い範囲を走り回る程度になるでしょう。

 

人類の歴史で継続している人権抑圧が、「ネットゼロ」政策という看板だけを替えただけである現実を俯瞰してみましょう(^_−)−☆。