『職場でも強制できない新型コロナ遺伝子ワクチン』

 

先日、シンガポール国立大学の医学部の5年生と話す機会がありました。

シンガポール国立大学は、シンガポールの中でも選りすぐりのエリートが入るところで、欧米の大学にそのまま入る超エリートを除けば、アジアでも最高の学府です(2021年の世界ランキングでは、精華大学、北京大学に続き、アジア第3位)。

その医学部ですから、彼もかなり優秀なのは、その風貌や目を見てもわかります。

彼と新型コロナイルスの話になったときに、新著『ウイルスは存在しない』の写真を見せて、その概要を説明すると「Is Covid-19 just a hoax?」と興味深そうにしていました。

しかし、医学部は強制接種が前提のようで、すでにファイザー製の遺伝子ワクチンを2回接種したばかりだったといいます。

彼の同僚には、接種後高熱が出たり、全身に発疹が出現したりしているということでした。

彼自身は、全身倦怠感があったということでした。

「すでに1,000例近い死亡者が出ているのによく接種したね。まだ臨床試験も終わってないワクチンだよ。」と私が話しを向けると、

「僕たちはモルモットだよ」と言っていました(ちなみに、シンガポールで遺伝子ワクチンに反対するような言論が見つかると逮捕されます(^_−)−☆)。

さて、現行の米国食品医薬品局(FDA)の緊急使用許可をとったファイザー、モデナ、アストラゼネカ、J&Jなどの遺伝子ワクチンは、正式に医薬品としてのライセンスがありません(日本のニュースでは、J&Jが認可をとったという不正確なヘッドラインが流れています)。

したがって、病院も含めたあらゆる職場で、このワクチン接種を強制するのは、違法になることを米国食品医薬品局(FDA)や米国疾病予防センター(CDC)も認めています(『Federal law prohibits employers and others from requiring vaccination with a Covid-19 vaccine distributed under an EUA』STAT, Feb. 23, 2021)。

もちろん、米国の州法もこれにならっています。

したがって、公的機関も含めた職場で、ワクチンを強制したり、ワクチンを拒否したものに何らかのペナルティーを設けたりすることは、違法になり訴訟の対象になります。

あくまでも新型コロナ遺伝子ワクチンを接種するのは本人の意思によります。

 

以上の理由で、「ワクチンを接種したら海外旅行がやりやすくなるかも」といって、ワクチンパスポートの発行などで心理操作して、ワクチン接種者を増やすという手段しか残されていません。

 

来年までは遺伝子ワクチンの臨床試験の結果が出ませんので、それまでは世界の誰にも、これらの遺伝子ワクチンを強制接種させることはできないことを肝に銘じておきましょう(^_−)−☆。

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