『自宅謹慎、学校閉鎖は感染予防にならない!』

世界は昨年に予想した通りの展開で、自宅謹慎、学校閉鎖、レストランなどの閉鎖などロックダウン政策を繰り返しています。

ロサンゼルス郡(Los Angeles County)では、先日家の中でもマスクをするように奨励しています(『Los Angeles County officials are advising essential workers to wear masks at home to avoid further spread of Covid-19』CNN, January 12, 2021)。

さて、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、イラン、オランダ、スペイン、スウェーデン、韓国、米国の10カ国における最新のスタンフォードの疫学的調査では、これらのロックダウン政策(draconian measures)によって、新型コロナウイルス感染(といってもフェイクPCRの結果ですが・・)予防と相関関係がないことが明らかにされています(Eur J Clin Invest. 2021 Jan 5;e13484)。

むしろ学校閉鎖などは、学生の精神面でのストレスを増大させて悪影響を及ぼすことが指摘されています。

DS(♨️)のコマであるニューヨーク州知事のマリオ・クオモも、経済を再開すべきだと言い出し始めています(『Cuomo Says New York Must Reopen Economy』Yahoo News, January 12, 2021)。昨年の3月には、ロックダウンに反対していた人たちを逮捕していたのにも関わらず・・・・

これは過去記事でもお伝えしたように、私たちへの心理的操作です。

ロックダウン→オープン→ロックダウン→オープン→ロックダウン・・・・

を繰り返す間に、私たちがより従順になっていくことを心理学の実験で知っているのです。

そして、このreopenのときに、強制ワクチン、ワクチンパスポート、仮想通貨や5Gによる街中の監視カメラ設置などを条件として入れ込むのです。

この研究論文が一部のマスコミに取り上げられているのも、このプロットに利用できるからであって、真実を私たちに伝える意図がある訳ではないことをそろそろ私達側も気づく必要があります。

私たちも、情報だけでなく“知恵”を持たないと、気がつけば米国の農地の最大の所有者がビル・ゲイツ君になっているということになります(^_−)−☆(『America’s Biggest Owner Of Farmland Is Now Bill Gates』Forbes, Jan 14, 2021)。

 

関連記事

  1. 『ヒトがもうすぐ絶滅危惧種になる?』

  2. 『強制ワクチン接種の時代へ』

  3. 『なぜカンジダに抗真菌剤は悪手なのか?』

  4. 『深刻な看護師不足の理由』

  5. 『あなたがPCR検査の餌食になるとき』

  6. ◆パレオ協会Q&A◆ 『免疫抑制の帰結について』

  7. 『小さな利権が乱立する日本:組織の闇〜俯瞰シリーズ』

  8. 『主要メディアもロックダウンを批判し始めた』