日本も事実上の強制ワクチンに向けて、東京や大阪を中心に“感染爆発”オペレーション実施中のようです(^_−)−☆。

さて、世界各国で強制ワクチンの法整備に動いています。

イスラエルも強制ワクチンの法案を通す可能性があるというニュースが出ていました（『Health Ministry may recommend mandatory coronavirus vaccine law』 JERUSALEM POST, NOVEMBER 10, 2020）。

ニューヨーク州弁護士会（New York　State Bar Association）は、ニューヨーカーは、宗教上や個人的な理由があったとしても、全員に新型コロナワクチンの強制接種することを州に求めています（『State Bar Passes Mandatory COVID-19 Vaccination Recommendation』 New York Law Journal, NOVEMBER 7, 2020）。

そして、なんと米国の首都であり、自治区であるワシントンD.C（USAからは独立している）では、11歳の子供に親の同意なしでワクチンが受けられるという法案を2019年の5月に提出しているといいます（『New DC Law Would Give Vaccine Decisions to 11-year-Olds, Cut Parents Out』 The Epoch Times, November 5, 2020）。

OMG!

実は、ワシントンD.C.では、12歳以上であれば、中絶や避妊、あるいはメンタルヘルス（頭の病気）に関する医療行為については、親の同意を得なくても決定できます。

しかし、ワクチンについては、今回が初めての法案です。

これには２つのパターンがあります。

11歳で聡明であれば、洗脳されている両親に意思に反して、ワクチンを拒否することができます。

しかし、実際は医療の知識は、圧倒的な非対称（医療側に有利）があるため、11歳の子供ではとても太刀打ちできないでしょう。

もう一つの見方は、両親が聡明であった場合です。

この場合は、医療機関が子供をうまく洗脳できれば、それでワクチンは接種できます。

したがって、２つのパターンのいずれでも、強制ワクチン成功となるのです。

多くの国で成人を18~20歳としているのには、理由があります。

それは、高度な判断を司る前頭前野という脳の部位の成長が、18~20歳まで続くからです。

11歳というまだ心身の成長期の子供に、ワクチンという専門家でも理解できないような危険な行為を俯瞰して理解するのは、しっかりとした教育が必要です（教育があれば、成人よりむしろ子供の方が理解は早い(^_−)−☆）。

そのような教育が存在しない以上は、この法案はまさに“子供騙し”です。

新型コロナウイルス感染症は、季節性インフルエンザよりも、致死率が低いものです。

重症化も70歳以上の高齢者に限られています。

まったく予防する必要がない子供に接種したがる理由は何なのでしょうか？

無症状の子供が感染源になるという嘘もバレてきた現在では、リアルサイエンスなどとうにかなぐり捨てて、軍隊を派遣して強制接種というところまで来ているのではないでしょうか。

いずれにせよ、11歳の子供に、一生涯の禍根を残す可能性がある危険なワクチンの接種について判断を迫ることは、基本的人権などは最初から奴隷にはないとい言っているに等しいのです(^_−)−☆。