トランプが今日（10月5日）にも退院すると医師団が発表しています。

トランプの性格からして、病院や個室でじっとしていられないでしょうから、早く退院させろと迫ったのでしょう（もう十分宣伝になっただろ？）。

本当にレムデシベルやアビガンなどの毒性物質を注射していれば、げっそりして歩き回ったりできませんし、数日で退院とは「茶番でした」と証明したようなものです。

さて、トランプが入院する1日前に『ニューイングランド・ジャーナル・オフ・メディスン』誌に“新型コロナワクチンを受け入れさせる方法”と題したエッセイが掲載されました（N Engl J Med 2020; 383:1296-1299）。

これは、米国民の約半数が新型コロナウイルスに対する遺伝子ワクチンを拒否しているというデータを意識したものです（『U.S. Public Now Divided Over Whether To Get COVID-19 Vaccine』Paw Research Center, SEPTEMBER 17, 2020）。

ちなみに英国では約40%は新型コロナ遺伝子ワクチンの接種に否定的です（UCL News（2020年9月24日））。

このエッセイは、少なからず驚く内容でしたので、ご紹介したいと思います。

ワクチンを強制化するのに、６つのトリガーがあったとしています。

１つ目は、米国においてまだ新型コロナウイルス感染症がコントロールできていないことを挙げています。これは翌日のトランプの入院で印象付けられました。

２つ目は、「予防接種の実施に関する諮問委員会（Advisory Committee on Immunization Practices（ACIP））」がいわゆるワクチンの強制接種が正当化される高リスクグループ（糖尿病などの合併症、高齢者、医療関係者、老人施設のワーカーなど）にはワクチンを推奨してきたことです（これらの一部の高リスクのブループが接種すると、他の人たちも自発的に接種したがるようになると踏んでいます）。

３つ目は、強制接種の対象となる高リスクグループへのワクチンの供給体制が整っているということ。

４つ目は、 新型コロナウイルスワクチンの安全性と効果について、誰でも透明性のある情報が入手可能になっているということ（これはフェイクです。都合の悪いデータは公開されていませんし、大衆の大多数は難解な医学論文は読めない）。

５つ目は、ワクチンの副作用に対する補償制度が整っているということ（単に国民の税金を使うだけです(^_−)−☆）。ワクチンの副作用の発生をリアルタイムで監視する体制が整っているとのこと（監視をしているのは、ワクチン反対運動の方で、ワクチンの副作用ではない(^_−)−☆）。

６つ目は、高リスクグループにおいて、自発的にワクチン接種を希望する割合は、感染をコントロールするのに十分ではないということ。

以上の６つを持って、ワクチンの強制接種を正当化しています。

このエッセイで特筆すべきは、「最初は負担の少ない政策を押し付け、それから強制力の高いものにシフトしていくという手段が有効だ」と述べているところです（手の内を曝け出している）。

具体的には、ワクチンを拒否した場合、いきなり罰金や投獄などのペナルティーではなく、職につけない、あるいは自宅謹慎にすることから開始するという方法です。これだけで低所得層（先進国の９割）は干し上がってしまいます（実際の高リスクグループは低所得者層）。

かつては一流の医学雑誌と呼ばれたところに、このようなエッセイを掲載できるものかと感嘆すらします。

ちなみに、このエッセイに執筆に携わった研究者たちは、すべてゲイツ財団から大量の資金を提供されていることは言うまでもありません(^_−)−☆。