米国の知識人の間ではファーウェイ（HUAWEI）ではなく、５Gそのものに対する警戒が高まっています。

５Gを米国に普及するためには、80万基の電磁波塔を国民の生活の場の近くに設置する必要があると言われています。

しかし・・・・・・

規制当局の連邦通信委員会（Federal Communications Commission, FCC）の最新のプレスリリース（August 8, 2019）では、「現在のラジオ波の被曝量の基準値で健康被害は起こらない」と表明しています。

この規制当局が依っているエビデンスは、1990年代の一部の研究に過ぎないことを知っている人は数少ないでしょう。

しかも、それらの研究は、ラジオ波による急性の熱障害（short-term heating risks）による被曝量基準なのです！

私たちが懸念しているのは、携帯などのラジオ波の慢性暴露による慢性炎症やがんの発生です。

実際にはすでに500以上の実験報告では、熱を発生しない被曝量でも、ラジオ波による健康被害が確かめられています（PowerWatch: 1,670 Peer-Reviewed Scientific Papers on Electromagnetic Fields and Biology or Health）。

つまり、米国も含めた世界各国の規制当局が設定したラジオ波による電磁波被曝の上限値以下でも、長期に渡ってかなりの健康被害（がん、不妊、脳障害など）が出ることはたくさんのエビデンスがすでに出ているということです。

携帯やWiFiから発生する電磁波は、ラジオ波による放射線で「Radiofrequency (RF) electromagnetic radiation (EMR) 」と総称されています。

3 キロヘルツ（ｋkilohertz (kHz) ）から300ギガヘルツ （gigahertz (GHz)）の周波領域にまたがっています。

ここには電子レンジのマイクロ波、コードレスの電話、PC、パワーライン（送電線）、レーダー関係などから発生する電磁波が含まれます。

WHOの下請け機関である国際ガン研究所（International Agency for Research on Cancer (IARC)）では、ラジオ波による電磁波を「ヒトに対して発がん性の可能性が30%ほどある（possibly carcinogenic to humans）」（2011）と控えめすぎる定義をしています。

しかし、以前にもお伝えした最新のラジオ波暴露による動物実験でも明らかに発がん性が認められました。

この実験は、20億円以上の予算をつぎ込んで、ラットとマウスに２年間私たちが日常的に暴露しているラジオ波の被曝をさせたものです（U.S. National Toxicology Program (NTP)）。

その結果、男女の区別なく発がんと遺伝子障害が認めらたことをお伝えしました。

２G、３Gの電磁波でも十分発がん性が認めらえています。

４Gや５Gも混在すると、その相互作用は甚大なものになるでしょう。

国際ガン研究所 (IARC)でも、ラジオ波による電磁波を「ヒトに対して明確に発がん性がある（The agent is carcinogenic to human：Group1）」と正直に警告すべき時が来ていますね。