『あなたの自由が消える日まで、あと5年──2030年、すべてが変わる』
⭐️衝撃の600ページ、ついに解禁
お待たせいたしました。各地のサイン会やイベントでお伝えしていた新刊が、ついにアマゾンで予約開始となりました。
執筆を進めるうちに、伝えるべき真実があまりにも多く、気がつけば600ページ近い大作となっていました。しかし、これは決して誇張ではありません。私たちの生活が、あと数年で根底から覆されようとしているのです。
⭐️『2030年あなたのくらしはこうなる～AI監獄へようこそ～』
この本のタイトルを見て、多くの方は「また大げさな」と思われるかもしれません。しかし、以下の目次をご覧ください。これらはすべて、今この瞬間も世界中で着々と進行している現実なのです。
【目次】
第0章 「すばらしい新世界」が本当にやってくる
第1章 2030年の素晴らしくない世界
第2章 テクノクラシーの亡霊 ─科学が神となる時代─
第3章 オムニウォー ─人類への全面戦争─
第4章 中央銀行デジタル通貨（CBDC）─デジタル強制収容所─
第5章 プログラムされたマネーの悪夢 ─5分ごとに変わるあなたの価値─
第6章 個人炭素追跡システム ─完全監視の完成─
第7章 デジタル身分証明書という名の永久足かせ ─人類への最後の鎖─
第8章 見えない鉄格子の建設現場 ─デジタル監獄の精密設計図─
第9章 完全監視社会の現実 ─あなたの生活はすでに丸見えです─
第10章 スマートシティ ─15分都市という監獄─
第11章 ジオフェンシング ─目に見えない境界線の恐怖─
第12章 子どもたちへの監視 ─純真をねらい撃つデジタル捕食者たち─
第13章 中国の先進監視システム
第14章 ゼロトラスト社会 ─信頼の終焉─
第15章 中国の社会信用システム ─西洋への警告─
第16章 イギリスにおける監視システムの展開
第17章 真の支配者たちの正体
第18章 国連アジェンダ2030 ─美しい嘘の真実─
第19章 〝国連語〟の解読
第20章 地球の完全な目録化と制御
第21章 気候変動という〝便利な危機〟
第22章 見えない水の渇き ─美しい嘘の真実・AIとデータセンターが奪う未来の命の水を守れ─
第23章 〝フィジカルAI〟革命がもたらすもの
第24章 2030年までに私たちができること
付録 ジャパン・リスク
付録2 あなたのスマートフォンは今この瞬間もあなたを監視している ─その証拠を自分の手で確認する方法─
あなたがコーヒーを一杯買うたびに、政府のシステムがそれを記録し、あなたの「炭素スコア」を計算する世界を想像してみてください。
あなたの移動範囲が自宅から15分圏内に制限され、それを超えると罰金が科される社会を。あなたの銀行口座のお金に「使用期限」が設定され、政府が望まない商品を買おうとすると決済が拒否される未来を。
これらは荒唐無稽なSF小説の話ではありません。すでに中国では社会信用システムとして実装され、欧米諸国でも段階的に導入が進んでいる現実なのです。
⭐️脱稿の1ヶ月後、予言が現実になり始めた
本書を脱稿したちょうど1ヶ月後の2025年10月21日、日本初の女性総理大臣となる高市早苗氏が第104代内閣総理大臣に就任しました。そして、わずか2週間後に起きた出来事は、本書の付録「ジャパン・リスク」で警告した内容が、まさに現実化しようとしていることを証明するものでした。
2025年11月7日、衆議院予算委員会。高市首相は台湾有事について「中国が戦艦を使って台湾を海上封鎖し、武力の行使も伴うものであれば、存立危機事態になり得る」と明言しました（そもそも中国は戦艦を所有していません。大丈夫か？高市さん）。この発言は、台湾海峡で軍事衝突が発生した場合、日本が自衛隊を出動させる、つまり日中戦争に突入する可能性を公式に示唆したものです。
これまで日本政府が慎重に避けてきた「具体的な状況設定」への言及。中国政府は即座に激しく反発し、「強い不満と断固とした反対」を表明しました。11月14日夜には、中国政府が自国民に日本への渡航を控えるよう呼びかけるという異例の措置まで取られました。中国の総領事がSNSで過激な投稿を行い、日中両政府が抗議を応酬する事態にまで発展したのです。
さらに中国政府は、日本への渡航自粛や日本産水産物の輸入手続き停止（高市政権の放射能汚染処理水の放出への圧力でもある）を発表し、ますます日本経済が苦境に立たされる事態へと発展しています。
さらに高市氏は、非核三原則の見直しの検討を表明しています。これはこれまでの政府見解を覆すもので、解散総選挙で国民の意思を問わなければならない重大な問題です。そもそも高市氏を操る国際勢力が決して容認しないものです。
こういった軽率な勇み足を促したバック（トランプ政権も知らんぷり）にも梯子を外されて、どこにも着地点がない危険な状況に日本を追いやっています。
国際勢力にとって、日本は、所詮噛ませ犬の「捨て駒」にしかすぎません。
⭐️ なぜ今、この発言なのか
高市首相の発言は偶然ではありません。習近平総書記が超異例の4選を目指すこの重要な時期に、日本が台湾防衛への関与を明確にしたことは、東アジアの戦略的バランスを根底から揺るがすものです。
しかし、知恵深い習近平政権は、おそらく表立った軍事行動には出ないでしょう。なぜなら、高市首相や小泉進次郎氏の背後には、中国・ロシアと対立する英国（ベネチアンルーツ）、そしてそれにコントロールされている米国が控えていることを、彼らは百も承知だからです。
本書で詳述していますが、中国が選ぶのは別の道です。デジタル人民元の国際展開、一帯一路の経済的包囲網、そして日本への「じわじわとした締め付け」です。
中国は日本を操っている国際勢力とは正面衝突しないように折り合いをつけます。気がつけば裸踊りをさせられているのは、明治以来ずっと国際金融資本に操作されてきた、世界のATMである日本だけという漫画の世界になります。
⭐️2030年まで、残された時間はあと5年
本書では、数百年前から周到に計画されてきた「グレート・リセット」の全貌を明らかにしています。2019年の新型コロナウイルス騒動は、彼らにとって予想以上に成功した「予行演習」でした。人々を恐怖で支配し、移動の自由を制限し、デジタル証明書を導入し、そして何よりも、人々が自ら進んで自由を差し出すことを実証したのです。
そして今、彼らは最終段階に入ろうとしています。2030年──国連が掲げる「持続可能な開発目標」の達成年。しかし、その美しいスローガンの裏側で、私たちは何も所有せず、完全にデジタル監獄の囚人となる社会が構築されようとしているのです。
今日の日本が直面しているリスクは、単なる政治的従属を超えています。デジタル監視システムの導入において、日本は「実験場」として選ばれている可能性が高いのです。なぜなら、日本人は世界でも稀に見る「従順で秩序を重んじる」国民性を持っているからです。
高市首相の台湾有事発言も、この文脈で理解する必要があります。日本を中国との対立に巻き込み、「国家安全保障（国内の中国人を監視する）」の名目で全国民監視を正当化する。この古典的な手法が、今まさに展開されようとしているのです。
YOUTUBEなどでさかんに高市政権や参政党の消費税ゼロ政策が喧伝されていますが、これは国民投票となる緊急事態事項設立（国民の人気取り）にむけた実現不可能なガス抜きにすぎません。国際勢力にとっても日本から金をむしりとるときに、邪魔となる財務省を攻撃し、これから日本を操作するために国際勢力が育てている参政党を喧伝するという一石三鳥のプロパガンダです。
⭐️色眼鏡を外して、真実を見つめる勇気を
本書で提示する情報の多くは、主流メディアはもちろん、巷のSNSやYOUTUBEでは決して報じられないものです。
真実こそは、「陰謀論」というレッテルを貼られ、ファクトチェックという名の検閲によって封じられます。
しかし、私は一次資料、公式文書、政府の発表、企業の報告書、そして実際に起きている出来事を丹念に追跡し、検証してきました。本書で述べていることは、すべて証拠に基づいた事実です。ただし、その事実をどう解釈するかは、主流メディアの解釈とは大きく異なります。
2030年まで、残された時間はあと5年を切りました。この本を手に取っていただき、色眼鏡なしで真実を共有し、連帯を深めていただければと願っています。
あなたの自由が完全に失われる前に、今こそ目を覚ます時です。
『2030年あなたのくらしはこうなる～AI監獄へようこそ～』
私たちは何も所有することなく、「幸せ」になる──そう約束された未来の真実を、あなた自身の目で確かめてください。
