『隠された危機：日本の食卓を支える「見えない輸入依存」の衝撃的真実〜その１』
もうすぐ日本の食糧は半分以下になり、餓死がじわじわと増えてくる・・・とまことしやかに至るところで囁かれるようになりました。
最新の研究では、ある事をきっかけに日本全体の人口が飢餓死するというショッキングなレポートも出されています。
本当にそのような暗い未来が日本を襲うのでしょうか？
⭐️あなたの朝食が突然消える日
私たちが毎日何気なく口にする食事。色とりどりの野菜、ふっくらとした米、そして美味しい肉や魚。スーパーマーケットに行けば、いつでも豊富な食材が手に入る現代日本の食生活は、まさに「飽食の時代」と呼ぶにふさわしい豊かさを誇っています。
しかし、この豊かさの陰に、多くの国民が知らない深刻な問題が隠されていることをご存知でしょうか。
朝起きて、いつものように食パンにバターを塗り、卵焼きを作ろうとしたら冷蔵庫が空っぽ。スーパーに行っても、棚という棚に何もない。
これは決してSF映画の話ではありません。
日本の食料安全保障を取り巻く現実を見れば、このような事態が決して絵空事ではないことがわかります。
それは、日本の食料生産基盤が、まるで砂上の楼閣のように、海外からの輸入に依存しきっているという現実です。表面的には「国産」と表示された食材も、実際にはその生産に必要不可欠な資材の大部分を海外に頼っている状況なのです。
これは単なる経済問題ではありません。私たちの命を支える食料安全保障の根幹を揺るがす、極めて深刻な構造的問題なのです。
特に衝撃的なのは、食べ物を育てるための「種」と「肥料」という、まさに農業の土台となる資材や家畜の飼料の輸入依存度です。これは、家に例えるなら「基礎工事を他人任せにしている」ようなものなのです。
⭐️種子が教える依存の深刻さ
農業の出発点は種子です。どんなに肥沃な土地があっても、どんなに優秀な農家がいても、種子がなければ何も始まりません。種子は、まさに農業という営みの「心臓」とも言える存在です。ところが、この最も基本的な生産資材において、日本は驚くべき輸入依存状態に陥っています。
農林水産省の最新統計によると、日本で使用される主要農作物の種子の多くが海外産に依存しています¹。例えば、私たちが日常的に食べている野菜の種子を見てみましょう。トマト、キュウリ、ナス、ピーマンなど、家庭の食卓に欠かせない野菜の種子の大部分が、実は海外で生産されたものなのです。
輸入された種からできる植物は“F1（エフワン）品種”といって、一代きりしか育たないように作られた特別な品種です。つまり、その植物から取った種をまいても、同じ品質の作物は育たず、農家は毎回新しい種を買わなければならない仕組みになっています。
この現象は、まるで日本の農業が「借り物の心臓」で動いているようなものです。心臓が止まれば生命活動が停止するように、種子の供給が断たれれば、日本の農業生産は一瞬にして麻痺してしまいます。
実際、近年の国際情勢の不安定化や自然災害により、種子の調達に支障をきたすケースが増加しており、農業関係者の間で深刻な懸念が高まっています。
⭐️遺伝資源の流出と知的財産権の問題
さらに深刻なのは、日本が長年かけて開発した優良品種の遺伝資源が海外に流出し、それが「逆輸入」される形で日本の種子市場を席巻している現実です。
これは、日本の農業技術者や研究者が血のにじむような努力で生み出した「知的財産」が、気がつけば他国の手に渡り、それを買い戻さなければならないという、まさに本末転倒の状況を生み出しています。
この問題は、単に経済的な損失にとどまりません。種子の多様性、いわゆる「遺伝的多様性」の確保は、将来の気候変動や新しい病害虫に対応するために不可欠な要素です。
しかし、海外依存が進むことで、日本独自の品種開発能力や遺伝資源の保全能力が低下し、長期的な農業の持続可能性に深刻な影を落としているのです。
⭐️農業の肥料輸入依存
農業において、種子と並んで欠かせないのが肥料です。植物が健全に成長するためには、窒素、リン酸、カリウムという「三大栄養素」が必要不可欠とされています。これらは植物にとって、人間が生きるために必要なタンパク質、炭水化物、脂質のような存在です。ところが、この最も基本的な栄養素において、日本は恐るべき輸入依存状態に陥っています。
農林水産省の2022年統計データが示す現実は、まさに衝撃的です²。化学肥料の主要成分である尿素の輸入依存度は95%、リン酸アンモニウムは95-96%、そして塩化カリウムに至っては100%という、ほぼ完全な輸入依存状態なのです。
これは、貧血状態に陥った日本の農業が、まるで輸血につながれた患者のように、海外からの「血液供給」なしには生きていけない状態であることを意味しています。
⭐️肥料価格高騰が農家に与える深刻な打撃
2022年のロシア・ウクライナ紛争は、この脆弱な構造の危険性を如実に示しました。ロシアとベラルーシは世界有数の肥料輸出国であり、紛争とそれに伴う経済制裁により、世界的な肥料不足と価格高騰が発生したのです。
日本の農家は、前年比で2倍から3倍に跳ね上がった肥料価格に直面し、多くの農業経営が深刻な打撃を受けました³。
この状況は、まるで突然ガソリン価格が3倍になったドライバーのような状況です。農家にとって肥料は、自動車にとってのガソリンのような存在であり、価格が高騰すれば即座に経営を圧迫します。
多くの農家が作付面積の縮小や廃業を余儀なくされ、日本の食料生産基盤そのものが揺らぐ事態となりました。それは、現代の集約的農業システムは化学肥料の使用を前提として構築されているからです。
この問題には解決策があります。それは、化学肥料を必要としない自然栽培です。自然の力に任せて人間が余計なことをしない農法といえるでしょう。収穫量が減っても、作物の質は数倍高くなります。
世界の権力者たちの意向によって、日本にはたくさんの休耕および放棄農地が存在しています。これを自然栽培農地に切り替えていけば、十分に日本列島の人口を養っていけるポテンシャルはあります。
日本人が餓死することが規定路線（このことも検証していきます）であれば、思い切って日本の農地を自然栽培に切り替えるくらいの覚悟が必要です。
