『生活に忍び寄る強毒性ハロゲン〜リアルサイエンスシリーズ』

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『生活に忍び寄る強毒性ハロゲン〜リアルサイエンスシリーズ』

『生活に忍び寄る強毒性ハロゲン〜リアルサイエンスシリーズ』

2023.08.16

フッ素、塩素は化学・工業製品以外にも医薬品などにも使用されています。

これらは、ハロゲンとよばれる物質で、非常に反応性が高く、私たちの体内で、甲状腺障害など強い毒性を示します。

フッ素化合物であるピーファス（PFAS）は、環境中でも分解できない永遠の毒性物質です。

さて、今回、その毒性物質のフッ素、塩素と同じハロゲンである臭素（bromine、Br）も私たちの生活に忍び込んでいるという重要な研究が発表されています（Brominated flame retardants in breast milk from the United States: First detection of bromophenols in U.S. breast milk. Environ Pollut. 2023 Jun 12;334:122028）。

この臭素化合物は、主に建築物や電子機器などに難燃・耐火剤（flame retardants）として使用されています。

しかし、臭素化合物は衣服やプラスチック製剤などにも使用されているため、私たちは知らずと暴露しています。

とくにハウスダストに臭素化合物が含まれていることが指摘されています（Brominated Flame Retardants in Children’s Room: Concentration, Composition, and Health Risk Assessment. Int J Environ Res Public Health. 2021 Jun 14;18(12):6421）。

この研究では、米国の50人から採取した母乳の臭素難燃剤の濃度を調べています。

母乳は肝臓などでデトックスされたものを材料としているために、毒性物質の濃度が最も低い分泌液です。

したがって、母乳で認められるということは、高濃度にその毒性物質に汚染していることを示しています。

検査結果では、それでも25種類の臭素化合物が検出されました。

母乳に含まれる臭素難燃剤の平均濃度は、過去に報告されたアジアやヨーロッパよりも高く検出されています。

米国では、これらの臭素難燃剤は10年前に使用されなくなっていますが、10年経過した現在でも高濃度に検出されている実態が浮かび上がっています。

臭素の難燃剤は、フッ素や塩素と同様に甲状腺障害、エストロゲン作用からガン、不妊、脳神経障害などの様々な弊害をもたらします（Assessing oestrogenic effects of brominated flame retardants hexabromocyclododecane and tetrabromobisphenol A on MCF-7 cells. Folia Biol (Praha). 2011;57(1):35-9）（Exposure to Novel Brominated Flame Retardants and Organophosphate Esters and Associations with Thyroid Cancer Risk: A Case-Control Study in Eastern China 。Environ Sci Technol. 2022 Dec 20;56(24):17825-17835）（Developmental exposure to the brominated flame retardant DE-71 reduces serum thyroid hormones in rats without hypothalamic-pituitary-thyroid axis activation or neurobehavioral changes in offspring. PLoS One. 2022 Jul 19;17(7):e0271614.）（Reproductive outcomes associated with flame retardants among couples seeking fertility treatment: a paternal perspective. Environ Res. 2021 Jan; 192: 110226.）。

ちなみに消火器などにも臭素化合物が使用されているため、消防士に不妊や早産などが多いことが指摘されています（An Exploratory Analysis of Firefighter Reproduction through Survey Data and Biomonitoring. Int J Environ Res Public Health. 2023 Apr; 20(8): 5472）。