『WHOの方針転換についての記事〜俯瞰シリーズ』

 

 

コビット詐欺については、日本人はおろか、他の世界各国の大衆も真実をつかめないまま、♨️の「反ワクチンエージェント」たちの醜い隠蔽・誘導が続けられています。

 

 

この反ワクチンを掲げる♨️のエージェントには、日本人の大好きな人物も含まれています。

 

 

いつものごとく、毒物最終処理場である日本は、遺伝子ワクチン接種率がヨーローパや米国を引き離し世界一に躍り出ています。

 

 

さて、週刊現代という雑誌に「WHOの方針転換についての記事」が掲載されていますので、全文転載し、誘導文章にはいつものように注釈を入れますので、じっくりご覧ください。

 

(転載開始)

「ワクチンを打て!」とさんざん言われてきたのに、突然「打たなくていい」と方針が変わった。WHOの方向転換の裏には、いったい何があるのか。そして日本はいつまでワクチンを打ち続けるのか。

 

日本政府は「努力義務」として推進してきた

「今さら『子どもや若者はワクチンを打たなくてもいい』と言われても、取り返しはつきません。必要ないと分かっていたら、子どもや孫には打たせなかったのに……」

 

深いため息をつきながら語るのは、神奈川県に住む主婦の安藤恵子さん(75歳・仮名)だ。

 

「全国旅行支援を使うのに必要だったから、19歳の孫に3回目の接種を受けさせたんです。ところが接種後、下半身に痺れが出るようになった。その後も孫は坐骨神経痛を患ったままで、日常生活を送るにも苦労しています」(安藤さん)

 

政府は3回目以降の追加接種を「努力義務」として推進してきた。結果、一人あたりの平均接種回数でみると、日本は約3.1回で、韓国(約2.5回)やドイツ(約2.3回)、イギリス(約2.2回)を引き離して世界一となった。

 

ところが3月28日、WHO(世界保健機関)は、追加接種について驚きの発表をした。

 

WHOはこれまで、全世代でのワクチン追加接種を「推奨」してきたのだが、今回、「健康な成人」と「すべての子ども」について、3回目以降の接種を「推奨しない」と真逆のことを言い出したのだ。WHOは「公衆衛生政策の優先度や費用対効果などに基づく各国の判断に委ねる」としている。

 

今になってWHOの「責任逃れ」?

だがこれは、いささか奇妙ではないか。WHOは新方針の中で、念押しするかのように「ワクチンは安全かつ有効」と記載している。しかし「何回打っても大丈夫」なら、わざわざ「推奨しない」と表明する必要などないはずだ。北海道の、ほんべつ循環器内科クリニック理事長、藤沢明徳氏は首を傾げる。

 

「WHOは、経済的な側面を理由に接種の是非を各国に丸投げしています。しかしワクチンに何の問題もなく、高い効果があるなら、こうした発表をする必要はないはず。子どもや若者への接種のリスクを分かっていて、何か起きた時の『責任逃れ』としてこんなことを言い出したのではないかと疑わざるをえません」

 

ワクチンに危険性があることを、WHOは当然認識しているはずだ。

 

’21年9月、当時FDA(米食品医薬品局)のワクチン研究・審査局長だったマリオン・グルーバー氏は、WHOに所属する科学者とともに『3回目の追加接種は必要ない』という論文を発表している。現在はワクチンの研究をする非営利組織IAVIの副社長を務めているグルーバー氏が語る。

 

「治療方法も確立せず、感染が拡大し続ける状況での1~2回目接種は必要でした(注:臨床試験もろくに行っていない遺伝子ワクチンの接種自体が危険である。1〜2回目は安全という刷り込みにご留意を)。しかし3回目接種は効果が不十分というデータが出ており、次々にワクチンの副反応も見つかっていた。だから私たちは追加接種に異を唱えたのです。

 

ところが我々の意見は完全に無視され、追加接種に猛反対した私はFDAを離れることになった。今回のWHOの発表は遅すぎるくらいです」

 

インフルエンザワクチンでは「ありえない」発表

インフルエンザのワクチンでは、「追加接種を推奨しない」などといった発表がされることはない。安全性が確立されており、「打たなくていい」とわざわざ言う理由がないからだ(注:拙著『ワクチンの真実』にもエビデンスを提示したように、インフルエンザワクチンの安全性など確立されていない。今後はインフルエンザワクチンも遺伝子ワクチンとなる。醜い誘導にご留意を)。

 

しかし新型コロナのワクチンでは、異例の発表が行われた。その「意味」を、慎重に検討する必要があるだろう。

 

病院で診察をする医師は、ワクチン接種回数が増えるなかで異変を感じているという。前出の藤沢氏は語る。

 

「追加接種をした人ほど、副反応の症状が悪くなっていると感じています。特に2回目接種と3回目接種との間には大きなギャップがある。3回、4回と接種した人は接種後の予後が悪く、強い倦怠感に襲われたり、認知症のような状態になってしまう人も珍しくありません」

 

偶然、接種後に体調が変化しただけなのでは?そうした捉え方もある。しかし、実際に接種後に亡くなった人の遺族からは、「死因はワクチン以外考えられない」という声があがっている。

 

「2000人」が接種後に死亡

「高齢の両親にうつさないよう弟はワクチンを接種した。なのに、こんな結果になるなんて……」

 

そう声を震わせるのは、神奈川県在住の青木一志さん(50歳・仮名)だ。一志さんの弟・雄二さん(仮名)は、2回目のワクチン接種から3日後に亡くなった。死因は心不全だった。

 

雄二さんは47歳で、健康診断で引っかかったこともなければ既往症もなかった。それどころか休日には野球を楽しむスポーツマン。突然死するような理由は思い浮かばない(注:遺伝子ワクチン+スポーツで糖のエネルギー代謝が低下する)。

 

一志さんに心当たりがあるとすれば、ワクチンだけだった。雄二さんの逝去後、家族から光が消えた。

 

「弟の接種を止められなかったことで母は自分を責め、心身のバランスを崩して心療内科を受診しています。弟の死後、私たちはワクチンの危険性、そして遺族の後悔を再三訴えてきましたが、接種は止まらない……それどころか国は追加接種を続けている」(一志さん)

 

これは特殊なケースではない。ワクチン接種後に亡くなった事例はすでにおよそ2000件判明している。しかもこれは国に報告があった数にすぎず、あくまで氷山の一角である。

 

「ベネフィットが上回る」が建て前の「厚労省」

これまで国はワクチン接種との因果関係を頑なに否定してきた。しかし3月10日、愛知県に住む42歳の女性が昨年11月に亡くなったケースで、初めて「ワクチン4回目接種との因果関係は否定できない」と認めた。今後も調査、研究が進むなかで、ワクチン接種の本当の「リスク」が明らかになっていくとみられる。

 

それでも当面は、厚労省などの方針は変わらず、「ワクチンにはリスクがあるものの、ベネフィットが上回る」という建て前は続くだろう。

 

だが、肝心の「ベネフィット」についても、大きな疑いが生じ始めている。確かに高齢者や持病がある人にとって、ワクチンによる重症化リスクの予防は一定の効果がある(これらの人に対してはWHOもワクチン接種を推奨)(注:高齢者や持病のある人ほど、遺伝子ワクチンで早々に死亡する。高齢者や病態の人への推奨への誘導にご留意を)。

 

しかし、健康な成人や若者、子どもはどうだろうか。

 

「感染初期の武漢型ウイルスやデルタ株は毒性が強く、ワクチンはそれなりの役割を果たしたと思っています(注:武漢型ウイルスやデルタ株に遺伝子ワクチンが有効という確固たるエビデンスはない。誤誘導にご留意を)。しかし今流行っているウイルスは弱毒化しており、健康な人や子どもが感染しても重症化することはほとんどない。

 

健康な人は、発熱などの副反応覚悟でワクチンを打つか、あるいは社会に集団免疫ができあがるまで感染覚悟でワクチンを打たないでいるか、自分で決めたらいい。ヨーロッパでは、ワクチンと感染による集団免疫が出来つつあるのでマスクを外すことができています」(国立病院機構仙台医療センターウイルスセンター長の西村秀一氏)(注:ワクチンで集団免疫などつかない。集団免疫という造語そのものが架空の概念。「集団免疫」という言葉を使う人間の刷り込みにご留意を)

 

日本では大人はもちろん、子どもにも「努力義務」が課されてきた。これは「強制」ではないが、「接種を受けるように努める必要がある」という規定である。一方、集団免疫を前提にする日本以外の主要国には「努力義務」など存在しない。リスクも考慮し、個人の判断に任せられている(注:ワクチンによる被害は弁償されないということ)。

 

ではWHOの方針転換を受けて、日本は今後の追加接種をどうしていくのか。厚労省に聞くと、以下のような回答が返ってきた。

 

.8億回分の在庫、すでに1兆円越えの支払い

「WHOの声明とも矛盾はありませんし、ワクチンの安全性についても問題ありません。今後は感染症の状況や変異、ワクチンの供給状況も見ながら専門家の意見をもとに接種していきたいと思っています。現時点で大きな懸念はありません」(注:厚労省は♨️カバールの最下層組織)

 

5月8日には新型コロナが感染症法上の「5類」に移行し、季節性インフルエンザと同じ位置づけとなる。空港などでの法律に基づいた水際措置も終了する予定だ。

 

だが今後も、時期を区切って追加接種が続けられることが決まっている。高齢者や医療従事者などは、5月8日から接種が開始され、9月にも再度接種が呼びかけられる。健康な人も、9月以降の接種が実施される予定だ。多い人では’23年度中に6回目、7回目の追加接種をすることになる。

 

接種費用は引き続き無料。インフルエンザのワクチンは3000~5000円かかるのに、同じ5類のコロナワクチンは税金で賄われる。

 

WHOの方針が変わっても、接種を推奨し続ける。そこには日本政府の事情もあるようだ。

 

「厚労省は昨年までに、製薬会社4社とワクチン8.8億回分の供給契約を結んでいました。すでに約1兆457億円を支払ったとされており、全国民に計8回ワクチンを打たないと在庫がはけないと考えているのでしょう」(全国紙政治部記者)

 

世界がワクチンの安全性と「コスパ」を冷静に判断して追加接種をやめても、日本だけはバカ正直に追加接種を続けている―。後になってそれが「重大な判断ミス」だった、などということにならない保証はあるだろうか。

 

(転載終了)

 

世界がワクチンの安全性と「コスパ」を冷静に判断して追加接種を止めているのではありません。この遺伝子ワクチンを開発した真意を知る実力者が♨️に反対しているからです。

 

 

日本の厚労省も「コスパ」で接種を継続させているのではありません(「コスパ」を強調する人間は、♨️のエージェントです)。

 

なぜ厚労省が“殺人行為”を継続できているのかを俯瞰して考えてみましょう。

 

 

日本は独立国ではないということがヒントです(^_−)−☆

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