『遺伝子ワクチン副作用の実際の過少申告〜俯瞰シリーズ』

 

13−18歳の子供への遺伝子ワクチンフル接種によって、ほぼ30%近くに心臓の何らかの症状や変化(血液検査や心電図)が出現したことが話題となっています(Cardiovascular Effects of the BNT162b2 mRNA COVID-19 Vaccine in Adolescents. Preprints 2022, 2022080151 (doi: 10.20944/preprints202208.0151.v1).)。

拙著『ウイルスは存在しない』『ワクチンの真実』等でも、米国のワクチン副作用の報告制度(VAERS)の過少申告についてお伝えしてきました。

最新の分析では、遺伝子ワクチンについての副作用報告は、従来よりもさらに過少申告されていることが明らかにされています(『Horowitz: German insurance claims hint at millions of unreported vaccine injuries』Conservative Review, August 15, 2022)。

 

ドイツ最大の保険会社(Techniker Krankenkasse)のデータでは、2021年の遺伝子ワクチンによる副作用を認定(何らかの治療を要した)した人数は、437,593人でした。

 

従来のワクチンによる副作用認定は、2019年は13,777 人、2020年は15,044人でしたので、遺伝子ワクチンの副作用はその30倍の数にのぼっています。

 

遺伝子ワクチン副作用は、接種者の4.3%になっています(実際は、ドイツの遺伝子ワクチン接種率は78%なので、遺伝子ワクチン副作用は、接種者の5.1%に発生)。

この4.3%の数字を米国の遺伝子ワクチン接種者数(2億2千3百万人)にあてはめると、960万人に治療を要する副作用が出現していることになります。

 

しかし、米国ワクチン有害事象報告(VAERS)では、治療を要する副作用数のデータは、今年の8月までの人数を加算しても33万7千人です。

全体の副作用数の約3.5%程度しか実際に申告されていないことが浮き彫りになっています。

 

このような過少申告のデータを元にした医学論文(「遺伝子ワクチンは新型コロナ感染よりも悪影響が少ない」という提灯持ち論文)は、まったく意味がないということです。

 

過去記事でもお伝えしたましたが、保険会社(支払いが発生する)の生データの方が、権力者に管理されている政府当局が発表するデータよりもはるかに信用がおけます(最近は、政府当局が実態の数字を発表してしまうケースも出ている(^_−)−☆)。

日本でも新型コロナ感染者数の全体数の把握を止める方針がニュースになっていましたが、政府当局や医療機関のデータというのは、信頼の置けないソース(政治であり、サイエンスではない)であることを再確認しておきましょう。

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