『ソーシャルディスタンスは根拠があるのか?』

昨日に引き続き、今度は感染者の隔離(isolating ill persons)、検査で陽性者の隔離、健康人への検疫(quarantine)、学校閉鎖(school closures)、接触者追跡(contact tracing)、職場のテレワーク(workplace measures/closures)、集会の禁止(avoid crowding)などのいわゆるソーシャル・ディスタンス(社会隔離)が本当にリアルサイエンスなのかを解析した最新の研究をご紹介します(Emerg Infect Dis. 2020 May; 26(5): 976–984)。

結論から言います。

これらのソーシャル・ディスタンス政策の根拠となる研究は、残念ながら昨日お伝えしたマスクや手指消毒の様な質の高い研究は皆無で、観察研究やコンピュータ・シュミレーション研究といったエビデンスレベルの低い(信頼できない)ものしかありませんでした。

感染症の専門家は、ロックダウンやソーシャル・ディスタンスが有効と口角泡を飛ばして主張していますが、その科学的根拠は極めて弱いということです。

たとえば、この論文でも述べているように、インフルエンザウイルスで感染して発症した人を隔離する(体力が弱っている人との接触を避ける)ことで感染を予防できるというエビデンスがほとんどないのです。

感染者の隔離、抗ウイルス薬の予防服用、接触者追跡や検疫を拡大しても、コストに見合うほどのインフルエンザウイルスの感染予防には役立たないのです(PLoS Med. 2006;3:e361)。

今回の世界的な直接大衆管理においては、政策を命令する国家や政治家は必要ではなく、直接サイエンスに基づいたシステムに服従させます。

これをテクノクラシー(technocracy)といいます(共産主義の進化版)。

一度このような人工社会が成立してしまえば、私たち奴隷はどこにも不服従を申し立てるところがなくなります。

なぜなら、無機的なシステムが命令しているからです(責任所在のない官僚組織と似ています)。

携帯のアプリに命令が着信し、それに従わないと自動的に仮想通貨や信用スコアが減少していくというようなシステムです。

しかし、この服従させるシステムの根幹となるサイエンスがこのようにフェイクなのです。

フェイクサイエンスを拒否すれば、このようなシステムが私たちを支配するような暗い未来は訪れません。

いよいよリアルサイエンスの時代が到来したのです(^_−)−☆。

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